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  2. コストについて考えよう

店舗併用住宅ならではの3つのコストポイント

店舗付住宅は1つの土地に住宅と店舗が併設されています。そのため、住宅だけ・店舗だけを建てるよりもフレキシブルにコストと向き合う必要があります。

1.店舗の設備費用が総コストを決める

1.店舗の設備費用が総コストを決める

同じ“建物を建てる”であっても、店舗建設は住宅建設以上のコストがかかります。その多くを占めるのは設備機器。飲食店であればガスオーブンやフリーザーなどの大がかりな設備機器が必要になり、雑貨販売などであれば陳列棚やショーケースなどの比較的小規模な設備機器が必要になります。この場合、前者の飲食店のほうが明らかにコストがかかることはおわかりでしょう。店舗付住宅を建てるのであれば、店舗の設備機器・什器にかかるコストをあらかじめ算出してから予算を確保しましょう。

2.住宅ローンと事業融資、複雑な資金計画

2.住宅ローンと事業融資、複雑な資金計画

住宅建設の費用は住宅ローン、店舗などの事業資金は適した融資があてはまります。ですから店舗付住宅には2種類以上の手続き・契約が必要になるわけです。店舗部分の面積など、設計・プランニングが融資に大きく関係してくるので、あらかじめ金融機関や依頼業者などと連携を取れるようにしておきましょう。

3.住宅のプロ、店舗のプロと上手に付き合う

3.住宅のプロ、店舗のプロと上手に付き合う

住宅建設の専門家は店舗建設の専門家ではありません。同じ建築業界であっても、持っている知識や経験には違いがあると考えておいたほうがいいでしょう(中には両方を手がけている業者もいます)。割と頻繁に改修を重ねる店舗と、何十年と暮らしていくことを考えた住宅では建材や工法が異なり、そこにはコストが大きく絡んできます。業者には店舗付住宅を考えていることを伝えて相談し、慎重に選びましょう。

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